参列規制でもオンラインでもない、感染防止対策を最優先とした新しい葬儀のかたち　優良葬儀社と連携し、安心して故人を偲ぶ葬儀選びをサポート　 ― 『コロナの時代の一日葬』を7月21日より開始予定 ―

2020年7月21日

参列規制でもオンラインでもない、感染防止対策を最優先とした新しい葬儀のかたち　優良葬儀社と連携し、安心して故人を偲ぶ葬儀選びをサポート　 ― 『コロナの時代の一日葬』を7月21日より開始予定 ―

株式会社鎌倉新書

終活関連サービスを提供する株式会社鎌倉新書(東京都中央区、代表取締役社長：小林史生、証券コード：6184、以下当社)が運営する日本最大級の葬儀相談依頼サイト「いい葬儀」は、2020年7月21日より、新しい生活様式に伴った『コロナの時代の一日葬』を、葬儀社と連携し開始します。

URL： https://e-sogi.com/lp/safety/

01_コロナの時代の一日葬

■新型コロナウイルスが葬儀を検討する方々にもたらしたもの

新型コロナウイルスの感染拡大により、人々の生活様式は大きく変わり、医療、飲食、音楽、イベントなどさまざまな変化をもたらしました。葬儀も例外ではなく、遺族が望まない「やむを得ない小規模葬儀(直葬・火葬式)」が増加しました。そこには、ごく一部のご家族のみが見送りを許されるケースもあるという悲痛な現実がありました。

■なぜ今、一日葬なのか？

一日葬とはお通夜を行わず、告別式と火葬を1日で執り行う葬儀のことです。一日葬は下記の観点から、新型コロナウイルスとの共存に適した環境の葬儀と言えます。

＞参列者が多いお通夜を省略するため、ご家族は故人と過ごす最後の時間を確保でき、納得感が高まる。

＞ 1日で葬儀を終えるため、同場所の長時間滞在を防ぐことができる。

＞近年増加傾向の家族葬とは異なり、知人や友人など生前故人と関わりのあった人も幅広く参加できる。

＞遠方在住の親族の日帰りが可能になるので、近辺に宿泊することを避けられ、感染リスクを下げられる。

＞通夜振る舞いを行わないケースが多く、食事の席での感染リスクを避けられる。

■コロナ禍における「いい葬儀」の使命

― 鎌倉新書「いい葬儀」責任者　岩崎考洋

02_「いい葬儀」責任者　岩崎考洋

葬儀の小規模化が進んでいると言われる昨今ですが、一方で全国のお客様からは、「親しかった方々には葬儀にご参列いただきたい」「故人が望むであろう人たちに来ていただきたい」と、いわゆる“一般的な参列者のいる葬儀”を望む声が過半数以上という現状もあります。故人が望む葬儀を実現できないことは、ご家族にとって後悔につながり、ひいては気持ちの整理がつかなくなるなどの精神的な負担にもつながります。そうしたお客様の声に我々も真摯にお応えしていきたいです。

葬儀とは、親しかった仲間と一緒に故人らしい最期のお別れを行うことで、ご家族が前を向くための節目の儀式でもあります。とはいえ、コロナ禍では大勢の人を集めること自体に批判が生まれ、思っていた葬儀を行えないという問題が発生しているのも事実です。そんなジレンマがある中ではありますが、感染防止対策を徹底し、お客様が本当に実現したい葬儀のお手伝いをすることが、我々「いい葬儀」の使命だと考えます。

■葬儀社の想いと苦悩

― 株式会社アーバンフューネスコーポレーション葬祭事業部部長　有坂立朗氏

03_株式会社アーバンフューネスコーポレーション葬祭事業部部長　有坂立朗氏

喪主様やご家族の感染リスクよりも「ご参列いただく方に感染のリスクを負わせてはいけない」「大勢を集めることに批判を受けるかもしれない」という参列者に配慮した相談が増加したのは、3月頃でした。一日葬のニーズは元々増え始めていて、元々あったニーズにコロナ禍が拍車をかけた印象です。

全国的にかなり経営が厳しくなり、中には廃業する葬儀社も出てきている状況です。葬儀社が強く生き延びていくためには、たとえば先週対応していたことが今週は違う対応を取らなくてはいけない、来週もそうかもしれない。この意識はこの1～2ヶ月でかなり学び、苦労し、改めて気づかされました。この点は、葬儀業界が一番苦手としているところでもあります。お客様が真に求める葬儀の形をしっかりと見極める“癖付け”を浸透させなければなりません。

有坂氏と岩崎考洋の対談全文はこちらよりご覧いただけます。

URL： https://www.e-sogi.com/guide/34941/

■全国の優良葬儀社と協力

37年間にわたって葬儀社と二人三脚で葬儀の提案を行ってきた「いい葬儀」が、全国の優良葬儀社と協力し、三密を避け、感染拡大防止を第一に考えた、遺族・参列者に優しい葬儀をご提案します。

鎌倉新書の社員が現場を視察し、「コロナの時代の一日葬」ガイドラインに則って施行可能と判断した葬儀社を「認定葬儀社」とすることで、お客様が安心して葬儀を行っていただくことに努めます。