【1,000人調査】55歳以上の4人に1人が孤独死に不安　一人暮らしでは半数超、「誰にも見つけてもらえない」が最多～ブルークリーン～一般公開

2026年3月24日

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ブルークリーン株式会社が、55歳以上を対象に孤独死に関する調査を行いました。
孤独死に不安を感じている人のうち、対策をしている人は、8.50％にとどまりました。その理由として「対策をしたいが、何をすればいいのかわからない」という意見が最も多くなっています。

55歳以上の男女1,000人に孤独死への不安や対策状況を調査

ブルークリーン

バイオリカバリー事業（特殊清掃などの衛生復旧サービス）を展開するブルークリーン株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役：藤田隆次、以下「当社」）は、55歳以上の男女1,000人を対象に、孤独死に関する不安やその理由、対策状況について独自調査を実施しました。
アンケート詳細はこちら：https://b-clean.jp/owned/lonely-death-anxiety-investigation/

高齢化や単身世帯の増加が進むなか、「自分がひとりで亡くなったら、誰にも気づかれないのではないか」と不安を感じる方は少なくありません。警察庁が公表した資料によると、令和6年中に警察が取り扱った死体のうち、自宅で死亡した一人暮らしの方は76,020人でした。こうした背景もあり、孤独死・孤立死は社会全体で関心が高まっているテーマの一つです。
一方で、実際にどのような人が孤独死に不安を感じているのか、また何を不安に思っているのかは、十分に可視化されているとはいえません。
そこで今回、ブルークリーン株式会社では、55歳以上の男女1,000人を対象に、孤独死に関する不安やその内容、考えるようになったきっかけ、対策状況についてアンケート調査を実施しました。
ブルークリーン株式会社では、今後もこうした調査を通じて、孤独死に関する不安や課題を可視化し、適切な備えや情報収集につながる情報を発信してまいります。

【当調査の利用に関して】
1．当調査のデータを引用・転載する場合には、「出典：ブルークリーン株式会社」の表記をお願いいたします。
2．出典元として、下記ページへのリンクをお願いいたします。
https://b-clean.jp/owned/lonely-death-anxiety-investigation
【調査の実施概要】
調査名：孤独死に関する不安調査
調査期間：2026年3月9日〜2026年3月10日
調査方法：Freeasyを用いたWeb調査
調査対象：55歳以上の男女
有効回答数：1,000人
【調査対象の内訳】
55歳〜59歳：19.30%
60歳以上：80.70%

調査サマリー

55歳以上の26.4%が孤独死に不安を感じている
一人暮らしでは、孤独死に不安を感じる人が52.29%と半数を超える
孤独死への不安として最も多かったのは、「誰にも見つけてもらえないのではないか」（69%）
孤独死に不安を感じる理由の1位は、「家族や親戚と連絡は取っているが住んでいる場所が遠いから」（32%）
自分の孤独死について考えるようになったきっかけは、「テレビや雑誌、新聞のニュースなど」が最多（69%）
孤独死に不安を感じている人のうち、実際に対策をしている人は8.50%にとどまった

55歳以上の26.4%が孤独死に不安　一人暮らしでは52.29%に

最初に、55歳以上の男女1,000人に対して、孤独死に不安を感じるかを聞いたところ、264人（26.4%）が「不安を感じる」と回答しました。55歳以上の約4人に1人が、孤独死への不安を抱えていることがわかります。
また、年齢別・暮らし方別で見ると、結果には差が見られました。
【年齢ごとの割合】

55歳以上60歳未満：39.90%
60歳以上65歳未満：31.61%
65歳以上70歳未満：21.02%
70歳以上75歳未満：21.58%
75歳以上80歳未満：19.88%
80歳以上：18.39%

【暮らし方ごとの割合】

一人暮らし：52.29%
一人暮らし以外：19.18%

55歳以上60歳未満では約4割が不安を感じている一方、80歳以上では18.39%となっており、年齢が上がるにつれて孤独死への不安が低下する傾向が見られました。
一方で、暮らし方別では差が大きく、一人暮らしでは半数以上が孤独死に不安を感じていることが明らかになりました。孤独死への不安は、年齢だけでなく、日常的に誰かと顔を合わせる環境があるかどうかによって大きく左右されている可能性があります。

孤独死の不安を感じる理由1位は「家族が遠方に住んでいるから」

続いて、孤独死に不安を感じる200人に対し、「なぜ孤独死に不安を感じるのか」を聞いたところ、最も多かったのは「家族や親戚がおり、連絡も取っているが住んでいるところが遠いから」で、32%でした。
次いで、「家族や親戚はいるが、相手も高齢・病気などで支援を期待できないから」が26%となっています。
この結果から、孤独死への不安は、必ずしも「身寄りがいない人」だけの問題ではないことがわかります。家族がいても、物理的な距離や家族側の事情によって、万が一のときにすぐ頼れないことが不安につながっていると考えられます。
なお、「家族や親戚がいない天涯孤独状態だから」という回答も約1割あり、社会的な孤立そのものが不安を強めているケースも一定数見られました。

孤独死を意識するきっかけは「テレビや雑誌、新聞のニュースなど」が69%

次に、自分の孤独死について考えるようになったきっかけを聞いたところ、最も多かったのは、「テレビや雑誌、新聞のニュースなど」で、69%でした。
報道を通じて孤独死の事例を知り、「自分にも起こりうることかもしれない」と感じたことが、不安を意識するきっかけになっている人が多いと考えられます。
また、次に多かった回答は「自分の周りで孤独死をした人がいる」で12%でした。割合としては大きくないものの、身近な人の孤独死がきっかけとなって、自分の将来を考えるようになった人も一定数いることがわかります。
そのほか、「自分の体調悪化・入院・転倒などの経験」をきっかけに意識するようになった人も8%見られました。

孤独死に不安を感じていても、実際に対策している人は8.50%

孤独死に不安を感じる200人に対して、自身の孤独死対策について聞いたところ、実際に対策をしている人は17人（8.50%）でした。
つまり、孤独死に不安を抱えていても、10人に1人にも満たない人しか具体的な対策を取れていないことがわかります。
さらに、対策をしていない理由として最も多かったのは、「対策をしたいが、何をすればいいのかわからない」で63.39%でした。次いで、「対策をしたいが、一人では何もできない（何かをする気力・元気がない）」が29.51%となっています。
この結果から、孤独死の不安はあっても、知識や気力、支援不足などを理由に、行動に移せていない人が多いことがうかがえます。

実際に行われている孤独死対策は「家族・親戚との連絡」が中心

孤独死対策をしていると回答した17人に、具体的な対策内容を聞いたところ、最も多かったのは、「できるだけ家族・親戚と連絡を取るようにしている」で、約76%でした。
また、「友人・知人・近所の人と連絡を取るようにしている」という回答も多く、定期的に誰かとつながることが、対策の中心になっていることがわかります。
そのほか、体調管理を意識したり、体調不良を感じた際に早めに受診したりするなど、健康面からリスクを下げようとする人も見られました。
自由回答では、「呼吸が止まるとスマホが緊急電話をかけるよう設定している」といった回答もあり、スマートフォンの機能やアプリを活用して生存確認の仕組みを作っているケースもありました。
一方で、自治体や民間企業が提供する見守りサービスを利用している人は0人という結果でした。サービス自体の認知度や利用方法のわかりにくさが、利用の広がりを妨げている可能性があります。

調査結果のまとめ

今回の調査では、55歳以上の男女1,000人のうち、26.4%が孤独死に不安を感じていることがわかりました。とくに一人暮らしでは52.29%と半数を超えており、暮らし方によって不安の大きさに差があることも明らかになっています。
また、不安の内容としては、「誰にも見つけてもらえないのではないか」が最多であり、次いで、「発見が遅れて部屋が汚れたり臭いが出たりするのではないか」、「家族に迷惑がかかってしまうのではないか」といった回答が続きました。
さらに、孤独死に不安を感じている人のうち、実際に対策している人は8.50%にとどまりました。対策については、不安を抱えていても、「何をすればよいかわからない」「一人では行動できない」といった理由から、具体的な行動につながっていない人が多い実態も明らかになっています。
孤独死の問題は、個人だけで解決できるものではありません。今後は、本人の意識に加えて、家族・地域・行政・民間サービスを含めた見守りや支援の仕組みづくり、そしてその認知拡大がより重要になると考えられます。

当調査の掲載記事

【1,000人調査】55歳以上の4人に1人が孤独死に不安｜最も多い不安とは？
https://b-clean.jp/owned/lonely-death-anxiety-investigation

ブルークリーン株式会社について

ブルークリーン株式会社は、バイオリカバリー事業（特殊清掃など衛生復旧サービス）を展開し、臭気・カビ・煤・感染症リスクなど、居住環境の衛生・安全に関わる課題に対して、原因分析から除去・再発防止まで一貫して対応しています。少子高齢化や孤独死、ごみ屋敷、動物多頭飼育崩壊といった社会問題に向き合い、技術支援やノウハウ共有も積極的に行っています。