ハコスコ
VRサービスのハコスコ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:藤井直敬、以下「ハコスコ社」)は、複数拠点をVR映像とボイスチャットで繋ぐことで現地案内ができる、VR空間プレゼンツール「ハコスコナビ」の提供を本日より開始します。 「ハコスコナビ」は、複数拠点同時にVR映像を共有しながらボイスチャットで会話ができるので、結婚式場や霊園、ホテル、不動産などの施設や現地案内において、その場にいるかのような体験を提供することができます。
VRサービスのハコスコ(本社:東京都渋谷区、代表取締役:藤井直敬、以下「ハコスコ社」)は、複数拠点をVR映像とボイスチャットで繋ぐことで現地案内ができる、VR空間プレゼンツール「ハコスコナビ」の提供を本日より開始します。
「ハコスコナビ」は、複数拠点同時にVR映像を共有しながらボイスチャットで会話ができるので、結婚式場や霊園、ホテル、不動産などの施設や現地案内において、その場にいるかのような体験を提供することができます。
映像をご案内するナビゲーターは、管理画面で視聴者の視点を追跡しながら、VR空間上で施設などの現地案内ができるため、実際に現地に赴いての現地案内と比較すると「コスト削減」「成約率アップ」などの効果が期待できます。実際の接客は、対面または離れた場所での遠隔操作が可能です。
また、式場やホテルなどの現地案内だけでなく、研修や教育、社会見学、商品の市場調査などのシミュレーションにもご活用頂けます。
サービスの特徴
利用シーン
利用手順は簡単で、ナビゲーターは360度カメラなどで撮影した映像を、ハコスコ社の配信プラットフォーム「ハコスコストア」にアップロードし、視聴者に「ルーム」URLをSNSなどで共有、画像再生するだけで、すぐに接客が始められます。また、Webブラウザを利用した配信のため、アプリのインストールは不要。視聴デバイスも選ばず、PC、スマホ、タブレット、OculusGoなど多様なデバイスに対応しています。
ハコスコ社は、テイクアンドギヴ・ニーズ社(本社:東京都品川区 代表取締役社長:岩瀬 賢治)と婚礼部門の業務提携を行っている東京會舘(東京會舘 本社:東京都千代⽥区、代表取締役社⻑:渡辺 訓章)への「ハコスコナビ」導入を実施。東京會舘における接客ツールとしての「ハコスコナビ」活用が今月より開始されます。「ハコスコナビ」を活用することで、結婚式相談での式場案内が、時間や場所を選ばず、複数拠点同時に提供・共有することができます。今回東京會舘で利用される8K3Dの高品質VR画像の制作は、「ハコスコナビ」の提供と合わせてハコスコ社が行なっています。
「ハコスコナビ」は、冠婚葬祭、観光、不動産などの現地案内の効率をアップする次世代の営業支援ツールとして、また教育現場や研修、市場調査のシミュレーションツールとして、2019年に100社の導入を目指しています。
【サービス概要】
サービス案内ページ: https://hacosco.com/navi/
利用料金: 月額3万円〜
1ルーム5名まで(ナビゲーター1名+視聴者4名)
想定利用シーン: 結婚式場、葬儀・霊園、不動産、観光地、ホテル、学校、クリニックなどの
施設案内や、現場研修、工場・社会科見学、商品のユーザー調査など
利用ステップ: 360度映像をハコスコの配信サーバーにアップロードし、視聴者がアクセスする
「ルーム」内で再生するだけで、プレゼンテーションが開始
導入方法: お申込みフォームから受付。最短2営業日で利用開始可能
再生方式: 1眼・2眼モードに対応。3D再生も可能
※現在、映像の音声は再生できません。
映像・配信仕様: 動画 mp4、静止画 jpg/png。アップロードしたファイルをHLS配信
利用ステップ:
【お問い合わせ】
ハコスコ 広報担当
info@hacosco.com
ハコスコでは、これからもさまざまな取り組みを通じて、VRの普及・発展に尽力して参ります。
ハコスコについて
ハコスコは誰でも手軽にVR機器を入手・体験できるよう、ダンボール製のVRゴーグル「ハコスコ®」、専用アプリ、VRコンテンツからなる「スマホVRサービス」を提供開始。
先進的な360°カメラ Insta360の戦略パートナー・国内代表代理店として、360°カメラの普及に努める。
2016年日本アドバタイザーズ協会 Webグランプリ WEB人賞、先進映像協会 グッドプラクティスアワード2016 奨励賞受賞、2014年グッドデザイン賞受賞。
・本社所在地:東京都渋谷区千駄ヶ谷
・代表取締役:藤井直敬
・設立:2014年7月
・資本金:182百万円(資本準備金含む)
・事業内容:スマホVRサービスの開発・販売・運営
*「ハコスコ®」はハコスコの登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。