「終活」の認知度は95%と高いが、実践している人はわずか7%。 今はしていないが「終活をしたいと思っている」人は、約6割存在。 コロナ禍をきっかけに1割を超える人が「終活への考え」に変化。~燦ホールディングス~

終活認知度 (1)

「終活」という言葉も一般的になりつつありますが、実際に取り組んでいる方は思いのほか少ないようです。「遺される家族のため」に「終活」に取り組みたいという方が多いようですが、終末期医療への希望などについて、もう少し自分本位に考えても良いのではないのでしょうか。

目次

40~70代の男女1,000名に「終活」に関する意識調査を実施

燦ホールディングス株式会社

公益社などの葬儀社を傘下に持ち、終活から葬儀後までのライフエンディングのトータルサポートを提供する、燦ホールディングスグループ(東京本社:東京都港区、大阪本社:大阪市北区、代表取締役社長:播島聡)は、40~70代の男女1,000名を対象に、終活に関する意識調査を実施しました。
<調査結果のポイント>
■「終活」の認知度は95%と、ほとんどの人が知っている状況
■「終活」を行ったことがある人は7%と、認知度の高さに比べ低い
■「終活をしたいと思っている」人は57%と過半数を占めており、今後、「終活」を実践する人の
 増加が見込まれる
■「終活」の目的は、「のこされた人に迷惑をかけたくない」がダントツのトップで83%
 「自分のために」と考えている人は少数派
■「終活」で行うことのイメージは、「持ち物の整理」79%、「エンディングノートを書く」73%、
 「遺言の用意」71%と、「のこされた人に迷惑をかけない」ことに通じる内容が上位にあがっている
■「終活」を始める年代は、「70代」35%、「いつからはじめても良い」30%、「60代」26% 
 「終活」=シニアといったイメージが崩れつつある
■コロナ禍以降、「終活」への考え方が変わった人は12%
 コロナ禍で「いつ何があるかわからない」、「死が身近になった」と感じる人が増えたことで
 「終活」への関心が高まっていることが伺える

「終活」の認知度は95%と非常に高く、ほとんどの人がその言葉を知っている

n=1,000名

終活認知度 (1)
「終活」経験者は7%と、認知度の高さに比べ非常に少ない、「終活をしたいと思っている」人は57%と過半数を占め、今後、「終活」の実践者が増加していくことが伺える

n=1,000名

終活認知度 (2)
「終活」のイメージは、1位「持ち物の整理」、2位「エンディングノートを書く」、3位「遺言の用意」と、のこされる人へ配慮した回答が上位にのぼる

n=947名 ※複数回答

終活認知度 (3)
「終活」を始める年代は、「いつからはじめても良い」30%が上位にのぼり
「終活」=シニアといったイメージが崩れつつある

n=1,000名

終活認知度 (4)
「終活」の目的を「のこされた人に迷惑をかけないため」と回答した人が8割以上
「自分のために」と考える人は少数派

n=1,000名 ※複数回答

終活認知度 (5)
コロナ禍をきっかけに「終活」への考え方に変化があった人は12%

n=1,000名

終活認知度 (6)
【終活への考え方がコロナ禍の前後で変化があった】と回答した人の多くが、
死を身近に感じ、終活の必要性を感じている

Q. 「終活」への考え方は、どのように変化しましたか?
(終活への考え方がコロナ禍の前後で変化があったと回答した方に質問)
n=122名

■終活を考えるようになった、死を身近に感じたなどの声がありました(一部抜粋)
・終活を考えるようになった。前倒しで取り組みたい
・気持ちの整理になるので早くても良いと思った
・いつ自分がそうなるか分からないから、少しずつでも準備をした方がいいのかなと意識が変わった
・まだ先のことと考えず、行動の具体化をする準備が必要だと思う
・死は予期せぬ時に来るものと改めて認識しました。終活には時間が必要なのですぐにできることから始めました
・まだ先と思っていたが、有名な芸能人の方がコロナで亡くなり他人事ではないと思って、先々のことをノートに
 書いてみたり、娘に話したりした
・家にいる事が多くなり、整理整頓する機会が増え、残された者が処分に困らないよう考えるようになった
・これまで自分の死についてきちんと考えたことはなかったが、コロナ禍でいつどうなるかわからないと思い、
 エンディングノートを書き始めた
・何時までも自分では健康で長生きすると思っていましたが,今はコロナにかかったら何時死ぬか分からないから
・いつ自分の終末期を迎えるか分からない
・身内と最後の別れができないことを想像した
・人とのつながりを考えるようになった
<調査概要>
■調査名   : 終活に関する意識調査
■調査機関 : 2022年3月23日~25日
■調査対象 : 40~70歳代の男女
 首都圏(東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県)、近畿圏(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県)に居住
■回答者数 : 1,000名
■調査方法 : インターネットによるアンケート調査

【燦ホールディングスグループ】
・燦ホールディングス株式会社     https://www.san-hd.co.jp/
・株式会社公益社                       https://www.koekisha.co.jp/
・株式会社タルイ                       https://www.tarui365.co.jp/
・株式会社葬仙                          https://www.sousen.co.jp/
・ライフフォワード株式会社         https://life-forward.co.jp/   https://www.eranda.jp/

PR TIMESより転載

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