株式会社クランピーリアルエステートが「事故物件」についてアンケート調査を実施し、結果を公表しました。
その結果によると、「住むには抵抗がある」と感じる人は多かったものの、家賃が安ければ気にしない、きれいな部屋であれば問題ないなどの意見も見られました。
不動産の情報提供メディア「イエコン」を運営している株式会社クランピーリアルエステート（本社：東京都中央区築地、代表取締役社長：大江 剛 / 寺田 真吾）は、全国の男女969人を対象に「事故物件」についてアンケート調査を実施いたしました。調査の結果、男性は73％、女性は92％が「事故物件に住むのに抵抗がある/やや抵抗がある」と答えました。ただ、家賃が安ければ気にしないといった意見や、きれいな部屋なら問題ないと答える人もいることがわかりました。
当記事における事故物件とは「自然死や不慮の事故死以外の死」や「特殊清掃が必要になる死」に関連する物件と定義します。
アンケート調査の中で、「死因が孤独死や自然死でも、特殊清掃が必要な物件なら事故物件に該当するとは知らなかった」「自然死や孤独死なら住んでもいいかも」という意見が意外にも多く寄せられました。
◆当調査の利用に関して
当調査のデータを引用・転載する場合には、記事内に必ず「出典：イエコン（株式会社クランピーリアルエステート）」と、URL（https://iekon.jp）をご記載いただきますよう、お願いいたします。
孤独死や自然災害死なら許せる人が多い傾向
どの事故物件なら住めるかについては、以下の2点が多い傾向にありました。
- 自然災害死（特殊清掃済み）
- 孤独死（特殊清掃済み）
事件性のない不慮の死である、自然災害によるものや孤独死なら、たとえ事故物件でも許せる人が多いことがわかります。
「事故物件に住むのに抵抗ない」のは男女間で3倍以上の差も
事故物件に対して「あまり抵抗がない/抵抗がない」と答えた人の割合は男性が26％、女性が8％でした。男女間での差は3倍以上に広がることがわかります。
