【事故物件】住める？住めない？事故物件への本音を969人に大調査！～クランピーリアルエステート～

株式会社クランピーリアルエステートが「事故物件」についてアンケート調査を実施し、結果を公表しました。
その結果によると、「住むには抵抗がある」と感じる人は多かったものの、家賃が安ければ気にしない、きれいな部屋であれば問題ないなどの意見も見られました。

株式会社クランピーリアルエステート

不動産の情報提供メディア「イエコン」を運営している株式会社クランピーリアルエステート（本社：東京都中央区築地、代表取締役社長：大江 剛 / 寺田 真吾）は、全国の男女969人を対象に「事故物件」についてアンケート調査を実施いたしました。調査の結果、男性は73％、女性は92％が「事故物件に住むのに抵抗がある/やや抵抗がある」と答えました。ただ、家賃が安ければ気にしないといった意見や、きれいな部屋なら問題ないと答える人もいることがわかりました。

当記事における事故物件とは「自然死や不慮の事故死以外の死」や「特殊清掃が必要になる死」に関連する物件と定義します。
アンケート調査の中で、「死因が孤独死や自然死でも、特殊清掃が必要な物件なら事故物件に該当するとは知らなかった」「自然死や孤独死なら住んでもいいかも」という意見が意外にも多く寄せられました。

◆当調査の利用に関して
当調査のデータを引用・転載する場合には、記事内に必ず「出典：イエコン（株式会社クランピーリアルエステート）」と、URL（https://iekon.jp）をご記載いただきますよう、お願いいたします。