ライフエンディング関連事業を幅広く展開する燦ホールディングスが、終活の進め方についてポイントをまとめました。親世代の終活を進めるためには、子供世代が上手にリードする必要があるようで、やはり重要なのは親子のコミュニケーションといえそうです。
燦ホールディングスグループが取り組む 未来豊かにする「終活」最前線
公益社などの葬儀社を傘下に持ち、終活から葬儀後までのライフエンディングのトータルサポートを提供する、燦ホールディングス株式会社(東京本社:東京都港区、大阪本社:大阪市北区、代表取締役社長:播島聡)は、様々な「終活」のサポートに取り組んでいます。
今回は「親の終活」をテーマに、燦ホールディングスグループ各社の葬儀や終活のプロフェッショナルが、ご自身の業務で経験した実例をもとにうまく進めるポイントを発表しました。
葬儀の現場からみえてくる「親の終活」の課題
山口 隆司 ㈱公益社 カスタマーサービス部 次長
公益社のカスタマーサービスは、もともとは葬儀後の仏事(四十九日法要など)に必要なサービスの提供や諸手続きのサポートをする部署でした。しかし、ご遺族から様々なお困り事をご相談いただくようになり、今では、葬儀前~葬儀~葬儀後のライフエンディングサポートをワンストップで実施しています。葬儀後のお困り事の多くは、生前に準備さえしておけば解決した問題が多く、そこでキーとなるのがお子様世代の終活サポートです。
「お墓はいらない」と、父は生前よく言っていたものの・・・ |
相談の中でも一番多いのは「お墓」についてです。過去にあった事例では、生前お父様が「自分はお墓はいらない」とよく言っていたものの、遠方に住むお子様もあまり真剣には考えておらず、いつも話を受け流していました。しかし、いざ急逝され、「本当に墓はなくて良いのか?」、「父のいう通りにすべきなのか?」判断がつかず、もっと生前に故人と話しておけばよかったと後悔されていました。
手続きに必要なものがみつからない |
次に多い相談は「荷物の整理」です。あるご家庭では、通帳、印鑑、保険関係の書類など、大切な荷物を全てお母様が管理されていました。そのお母様が、急逝されたことで、死後の手続きに必要なものをすぐに見つけられず。お子様はお父様と探し出すのにかなり時間を要することになりました。
親子で離れて暮らしていると、親御さんと話す機会も少なくなります。夏休みや、年末年始などの帰省時に、ご家族でお話しをする機会をつくるということもお勧めです。また、公益社ではいつでもライフエンディングに関連したご相談を受けていますので、親子で葬儀社の事前相談に行ってみるのもお勧めです。家族が考えているだけでない選択肢を提案してもらえるかもしれません。
「親の終活」を子どもがリードすることの大切さ
鎌田真紀子 終活カウンセラー/ライフフォワード㈱ 執行役員
終活カウンセラーとして長年仕事をしてきた傍ら、10年前から実家の両親の終活も進めてきた経験から、「親の終活」を子どもがリードすることは、親の終活を客観的に俯瞰して管理でき、親の老後の生活をより充実させ、親子での楽しい思い出をつくるなどのメリットがあることを実感しています。
リードするといっても、親の上に立つということではなく、親の老いを受け入れ、自然にリードすることがポイントです。
終活で押さえておきたい主なことは「親の身体・健康状態」、「親の交友関係」、「銀行口座、生命保険、不動産などお金のこと」、「葬儀・お墓についての親の希望」などです。これらをいきなり親に聞いても、円滑なコミュニケーションは難しいでしょう。親の就活をリードするということは、単に聞き出すだけでなく、うまく情報収集をすることも大切です。帰省したときに、郵便物の種類や送付元、通帳・保険証券などの保管場所、テレビの音量やお薬手帳など親の生活の変化をチェックすることで得られる情報はたくさんあります。
また、年に1回の親子旅行をきまりごとにするのも1つの手です。家族にとっての思い出の地を訪れることで、会話も弾みますし、一緒の部屋で休むことで親の健康状態を知ることもできます。
親の終活は、義務感で進めるのでなく、子どもも楽しみながら、これからの人生をより一層、豊かにすることを目標に考えると、モチベーションがあがり長続きします。そのためには、自分だけで悩まず、我々のような終活のプロに相談することも、お勧めです。
<燦ホールディングスとは>
1932年に「株式会社 公益社」として創業、2004年持株会社制への移行に伴い、燦ホールディングスに商号変更。グループには「株式会社 公益社」(持株会社制への移行時に会社分割により新設)、「株式会社 葬仙」、「株式会社 タルイ」の葬祭事業3社および葬祭サービスに必要な機能を提供する「エクセル・サポート・サービス株式会社」、ライフエンディングサービスのポータルサイトを運営する「ライフフォワード株式会社」から成り、葬儀を中心としたライフエンディングサポート事業を展開しています。1994年に葬儀会社として初めて株式を上場(当時の大証新二部)。現在は、全国に約5,000社あるといわれる葬儀会社の中で唯一の東証プライム上場企業です。
【燦ホールディングスグループ】
・燦ホールディングス株式会社 https://www.san-hd.co.jp/
・株式会社公益社 https://www.koekisha.co.jp/
・株式会社葬仙 https://www.sousen.co.jp/
・株式会社タルイ https://www.tarui365.co.jp/
・ライフフォワード株式会社 https://life-forward.co.jp / https://www.eranda.jp/